同棲するための賃貸物件を探すには、単身用の物件とは異なるポイントがいくつかあります。 それらを踏まえて、物件を探すときに気をつけたいことや、契約の際の心構えを解説していきます。
同棲のために賃貸物件を借りる場合は、契約前に準備をしっかりしておかなければなりません。 具体的には
・同棲の事前にかかる費用を割り出す ・家事などの役割分担をどうするか決める ・将来について話し合う
などがあります。 それぞれ見ていきましょう。
まずはある程度の引っ越し費用を用意するところからはじめましょう。 引っ越しは初期費用がかさみます。 まず、引っ越し業者に頼んだときの相場と引っ越しの規模から引っ越しの費用を割り出します。 また、賃貸物件の契約のときには、敷金・礼金・火災保険料・前家賃などの初期費用が家賃とは別にかかります。初期費用は家賃の三倍と言われていますので、家賃が8万円であれば24万円程度は用意しておきましょう。 他にも、新しく家具や家電が必要になる場合があります。二人が手持ちのものをどの程度使うのかとあわせて確認し、金額を割り出しておきます。
離れて住んでいるときは、デートのときに楽しい時間を共有していればいいのですが、同棲すると生活を共にすることになります。 一緒に生活をしていくとなると、問題になるのが毎日の家事をどうするのかということです。 お互いの仕事の忙しさや生活の時間帯にもよりますが、同棲を始める前に家事の分担を決めておきましょう。 なあなあにしたまま引っ越しをして生活を開始してしまうと、家事についてお互いにだんだん不満がたまり、喧嘩になってしまう可能性があります。 最悪の場合はお別れの原因にもなり得ますので、引っ越す前にこのあたりをしっかり考えておく必要があります。
同棲する期間や、結婚する意思があるのかどうかを話し合うことも大切です。 まだ決まっていないという場合でも、最終的に結婚の意思があるかどうかという点についてはお互いに本音を話し合っておかなくてはいけません。 何のために一緒に住むのか、二人で住むことによって将来的にどうなっていきたいのか、二人の気持ちを確認しておきましょう。
同棲をしたい、と思っても、結婚しないで初めて二人で暮らすときに、どのようにアパートやマンションを探せばいいのかよくわからないですよね。 同棲の賃貸物件選びで失敗しないために必要なのは、次の4つを考えておくことです。
・お互いの職場からの距離 ・最寄駅からの距離 ・失業しても支払いが可能な家賃 ・喧嘩しても気まずくない間取り
それぞれについて詳しく見ていきましょう。
お互いの職場からの距離は、生活をする上で重要になってきます。 どちらかの職場が家から遠いとそれだけでストレスになりますし、積み重なればパートナーへの不満にもなりかねません。 なるべくお互いの職場から均等の近さにある物件を選ぶようにしましょう。
物件が駅から離れれば家賃は下がりますが、だからといって駅から離れすぎてしまうのは逆効果です。 もし、駅まで行くのにバスに乗るようなことになれば、かえって交通費が高くついてしまう可能性もあります。 最寄駅から住まいまでの近さは生活の利便性に直結しますので、その点もしっかり話し合うようにしましょう。
同棲している間には、二人のうちどちらか、もしくは両方が失業してしまう可能性も考えられます。 最悪、どちらかが失業しても支払える家賃の物件を探すことで、ある程度のリスクに備えることができます。
同棲は気づかないところでストレスが溜まっていくものです。 「自分ばかりが掃除をしてパートナーが掃除をしない」 「物音がいちいちうるさい」 「脱ぎっぱなしの服が目立つ」 などの些細なストレスから喧嘩に発展することもあるでしょう。 そんなとき、住んでいる間取りが1LDKなどでは就寝時に必ず顔を合わせることになりますし、気まずい気持ちになってしまいます。 同棲を考えたときは喧嘩したときことも考えて、2DK以上の間取りを選ぶようにしましょう。
賃貸の家賃は、住む地域や新しさによって大きな差があります。 首都圏で同棲する場合、選ばれる間取りは2DKが最も多く、家賃相場は8万円台です。 お互いの収入や将来性を考えて、無理のない家賃設定を心がけましょう。 単身での入居と違い、簡単に引っ越しというわけにはいきません。先を見越して家賃を設定しましょう。 また、不動産屋や大家によっては家賃の割引に応じてくれることもありますので、値引き交渉するのもおすすめです。
賃貸契約は「部屋を貸します」「家賃を支払います」というお互いの約束事です。 大家さんは信頼して部屋を貸し出しますので、その信頼に応えなくてはなりません。 しかし、賃貸契約の場合、信頼の基準となるのは「収入」です。 したがって、同棲で賃貸物件に入居する場合は、収入が多いほうが契約者になることをおすすめします。 もし可能であれば、契約者は入居する二人の連名ということにすれば、更に信頼を獲得しやすくなります。
賃貸契約に欠かせないのが連帯保証人です。 同棲の場合、基本的には二人のうち契約者でないほうが連帯保証人になります。 しかし、契約を連名で行った場合は、契約者の親族が連帯保証人になる場合が多いです。 連帯保証人が立てられない場合は保証会社などを利用します。保証料を支払わなくてはなりませんが、保証人が必要なくなります。
新居に入居するときには、光熱費などの契約も行わなくてはなりません。 こうしたライフラインの契約者は物件の契約者とは別でもかまいません。 基本的に使用料は折半することになりますが、どちらか一人がまとめて契約者となるのか、電気代やインターネット代など項目によって契約者を分けるのかなど、話し合って契約者を決めましょう。
同棲を始める際に意外とつまづきやすいのが不動産屋や大家さんの審査です。 大家さんが「貸してもいい」と思えなければ、どれだけ気に入った物件であっても賃貸契約を結ぶことができません。 以前は、同棲の審査は通りにくいというのが通説でした。 しかし、現在は同棲するカップルが増えたこともあり、審査で落ちることは少なくなっています。 大家さんが重視するのは、入居後に家賃の支払いが問題なく続けられるか否か。 一般的に言われているのは、家賃は収入の1/3程度に抑える、ということです。 年収などの収入状況は、大家さんに開示する場合がほとんどです。 どちらか一人の収入の1/3に抑まれば一番ですが、二人の収入を合算して借りるときにも無理のない金額になるように気をつけましょう。 また、大家さんの心配は家賃だけではありません。マナーや公序良俗に反しない精神性も見られています。 同棲で部屋を借りるときには、両家が公認しているしっかりとしたカップルであるという雰囲気が信頼感を生む上で重要です。 不動産屋、大家さん両方に信頼感を持ってもらえるようにしっかり準備して部屋を探しましょう。
バレッグス学芸大学本店
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